引越しの郵便物の転送手続き。やり方と忘れないためのコツを整理
お世話になっております、清光です。
引越営業を10年、見積は1万5000件以上こなしております。
その経験を活かして、皆様に引越に関する有益な情報をお送りできればと思い、日々投稿活動をしております。
引越しの準備に追われて、郵便物の転送手続きは後回しになっていませんか?
「気づいたら前の住所に大事な郵便が届いていた」——これは引越しでうっかりやりがちなことのひとつです。
この記事では、引越しに伴う郵便の転送手続きのやり方と、忘れないためのコツを、順番に整理してお伝えします。

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なぜ郵便の転送手続きをしておくと安心なのか
引越しをすると、住所は変わっても、あなた宛ての郵便物はしばらく前の住所へ届き続けます。
通販の荷物、公共料金のお知らせ、クレジットカードや役所からの書類。心当たりがあると思います。
これらが前の住所に届いてしまうと、次に住む方に渡ってしまったり、そのまま気づかず放置されたりします。
そこで役立つのが、郵便局(日本郵便)の「転居・転送サービス」です。
転居届を出しておくと、旧住所宛ての郵便物を一定期間、新住所へ転送してくれます。
一般には、届け出た日からおよそ1年間が目安とされています。最新の期間や条件は日本郵便の公式案内でご確認ください。
郵便の転送手続きのやり方(3つの方法)
手続きの方法は、大きく分けて3つあります。都合のよいものを選べば大丈夫です。
- 郵便局の窓口で「転居届」の用紙に記入して提出する。本人確認書類があるとスムーズです。
- インターネットの「e転居」から申し込む。スマホやパソコンから手続きできます。
- 転居届のハガキに記入して、ポストに投函する。用紙は窓口でもらえます。
どの方法でも、旧住所・新住所・転送を始めたい日を書く流れは共通です。
反映まで少し日数がかかることもあるため、引越しの直前ではなく、少し早めに出しておくと安心です。

転送手続きで失敗しないための3つのコツ
清光からお伝えしたいのは、「転送はあくまで一時的な保険」という考え方です。
- 早めに出す:引越し日が決まったら、準備の初期のうちに手続きしておく。
- 家族の分も確認する:同じ世帯でも、氏名ごとに届け出が必要になる場合があります。
- 転送に頼りきらない:大事な差出人には、元の登録住所を直接変更しておく。
特に3つ目が大事です。転送はいつか終わります。
銀行・クレジットカード・役所・保険など、大事な連絡先の住所変更は、早めに済ませておくと後がラクになります。
住所変更全体の進め方は、引越しの住所変更を一覧で整理した記事にまとめていますので、あわせてご覧ください。
読者からよくいただく疑問に先回りでお答えします
Q. 転送手続きは引越しの前と後、どちらでやるべき?
前でも後でも申し込めますが、早めがおすすめです。
転送を始めたい日を指定できるので、引越し日が決まった段階で出しておくと、抜け漏れが防げます。
Q. 手続きにお金はかかりますか?
転居・転送サービスの利用自体は無料とされています。
ただし条件は変わることがあるので、申し込み時に郵便局または公式案内でご確認ください。
Q. 転送期間が終わったらどうなりますか?
期間が過ぎると、旧住所宛ての郵便は転送されなくなります。
ですので、その前に重要な差出人の住所変更を済ませておくことが、いちばんの対策になります。
まとめ
- 引越し後もしばらく郵便物は前の住所へ届く。転送手続きで新住所に届くようにできる。
- 手続きは窓口・ネット(e転居)・ポスト投函の3つ。都合のよい方法でOK。
- 転送は一定期間の一時的な保険。早めに出しておくと安心。
- 大事な差出人には、元の住所を直接変更しておくのが確実。
手続き自体は難しくありません。
順番に済ませておけば、引越し後に「郵便が届かない」と慌てずにすみます。これがあなたの得になります。
こちらの情報が、皆様に役立てたら嬉しく思います。
引越しに関する投稿をお送りしようと思います。
今後とも宜しくお願い致します。
また、皆様からの質問やご意見お待ちしております。
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○下げられることが多い
- 近距離の引越し(東京↔神奈川など)
- 処分品が多い引越し(他社は処分料金が高めです)
- 相見積のお相手が大手の引越会社(大手は料金が高めです)
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